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虚弱フリーランスの方法論

第17回 虚弱がフリーランスしかなくなってしまうのは自己責任か(4)

 病気や障害を抱える「虚弱」だから、安定した労働を提供する被雇用者ではなくフリーランスになるほかない。フリーランスでたくさん稼ぐには、積極的に人と交流することのできる健康が必要。一見矛盾するこの状況のなかでどのように生きていくか――。誰かとつながることが苦手でマイノリティ属性をもつからこそ人とつながることを避けて通れない、という逆説的現状に一石を投じた著書『マイノリティの「つながらない権利」』で話題を集めた気鋭の著者・雁屋優さんが、ご自身の経験をもとに「虚弱」な人がフリーランスとして生きていくための実践的方法論を提案します。


フリーランスの社会保障の脆弱性

 就職活動に際し、福利厚生や基本給をよく見なさいと言われた経験はないだろうか。福利厚生とは、企業が従業員に提供する給与や賞与とは別に渡す報酬だ。

 例を挙げると、以下のようなものがある。こうした福利厚生の対象に同性パートナーや事実婚のパートナーや友人も含める企業も増えてきている。

 

法律で定められているもの

・健康保険

・厚生年金保険

・介護保険(40歳以上が対象)

・雇用保険

・労災保険

 

法律で定められていないが、一般的なもの

・住宅手当

・健康診断や人間ドック(法定を越えるもの)

・保養所

・財形貯蓄制度

・社員食堂やカフェなど

・資格取得や書籍購入の補助

 

注目の福利厚生

・ドナー休暇/ボランティア休暇

・ナイチンゲール休暇:本人の病気のほか、家族、パートナー、友人などの看護

 

 ドナー休暇など社会的に意義のある休暇、同性パートナーや事実婚のほか、友人も福利厚生の対象に含める先進的な運用など、さまざまな企業の法定外福利厚生を見ていくと、少し未来に希望が持てる気もしてくる。しかし、フリーランスにはこれがない。また、公共ではなく企業の福利厚生が担う領域が大きい点で問題だ。福利厚生が社会保障を代替させられていること、そして福利厚生は被雇用者に与えられるものであることがフリーランスの脆弱性を強化している。

 フリーランスの場合、上記の福利厚生が以下のようになる。

 

・健康保険→国民健康保険などに自分で加入

・厚生年金保険→国民年金のみ

・介護保険(40歳以上が対象)→全額自己負担

・雇用保険→雇用されていないのでなし

・労災保険→業種などによっては2024年11月から特別加入が可能

 

 フリーランスは雇われていないので法定外福利厚生は当然ない。住宅補助も厚生年金も財形貯蓄も社員食堂も資格取得や書籍購入の補助も、雇われていない人、つまりフリーランスにはない。どれ一つとして存在しない。

 住宅費用が高騰していく現在において、住宅への公的な保障がないのはあまりにも手薄い。住宅政策の問題点については公営住宅の不足や老朽化、住宅セーフティネット法はあるものの依然解決していない住宅確保要配慮者(高齢者や障害者など)の困難などが挙げられる。具体的には、高齢者や障害者が賃貸の入居を断られる、障害者がバリアフリーな住宅を見つけられない、見つけられても家賃が高くて入居できないといった問題がある。

 企業が被雇用者に対して上記のような福利厚生を提供するのはいいことだ。福利厚生よりも給与に反映してくれた方がいいという考えもあるのは承知している。私もその点については検討の余地があると思っている。

 しかし、ここで問題にしたいのは被雇用者でなくなった途端、これらの福利厚生がほぼ全部なくなってしまうことだ。雇用されることだけが労働ではないのに、雇用されていないことを理由に脆弱な立場に置かれてしまう。公共は何をしているのだろうか。被雇用者として福利厚生の恩恵を受けられない人々を助けるのは公共の仕事であるはずなのに。

 ◇ ◇ ◇

 ただ、フリーランスは非常に強い自己責任論にさらされる運命にある。フリーランスの社会保障の脆弱性をわかっていてフリーランスになったのだから、自己責任だと切り捨てる向きがある。フリーランスのなかにもこの価値観を強く内面化した人は少なくない。

 私自身も、社会保障の脆弱性を承知の上で、覚悟を決めて、フリーランスになったことを否定はしない。フリーランスになる直前、当時の職場から正社員にならないかとお誘いをいただいていたのも事実だ。けれど、私は正社員となった場合の労働条件や自分の体力、やりたいことなどを考えた結果、そのお誘いを断ってフリーランスになった。一日8時間労働に加えての残業、それも週5日出勤する生活は続けられないと判断したのだ。誰かに強いられたわけではなく、自己決定だ。だが、純粋な自己決定ではない。

 私の場合、障害や病があって疲れやすく出勤して長い時間働くと生活が崩壊し、メンタルヘルスも悪化する。私自身の条件を考えたら前述のような正社員登用の話を受けられないのは火を見るより明らかだ。一般的には理解されない選択だが、メンタルヘルスや持続可能性の面で合理的だ。自分の状態を理解してできないことを無理にやろうとせず、できることを積み上げていく。そのような姿勢はメンタルヘルスの回復に欠かせない。つまり、私のフリーランスになるという選択は虚弱としてはこの上なく正解だった。

 可能と不可能から、可能な選択肢を選んだに過ぎない。やりたいことがあってフリーランスになったのも事実だが、正社員登用の誘いに応じるのは現実的に不可能だったこともまた事実なのだ。最近の働き方の多様性のニュースを見ていて、もしあのとき提示された正社員の労働条件が違えば、純粋な自己決定の上でフリーランスになっていただろうと考えるのもまた私の現実だ。法定労働時間が一日7時間、週35時間以内(参考:日本共産党)だったら、時短勤務の配慮をお願いして働くことも考えられたかもしれない。毎日の出勤が必要でなければ、リモートワークとのハイブリッドで働く可能性もあったかもしれない。しかし、そうしたものはなかった。

 純粋な自己決定のもと選んだとはいえないが、選択に後悔はない。何とか続けられているのもこの仕事だったからこそだ。それとは別に、純粋な自己決定で選んだとはいえない選択の責任は自己責任なのだろうか。いや、それ以前にどの働き方を選ぶかで、脆弱な環境に置かれることが公正なのだろうか。

 フリーランスには覚悟がいることも、自分で方針を決めて手を動かさなければならないことも、事実だ。けれど、脆弱性を課される正当な理由にはならない。

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著者略歴

  1. 雁屋 優(かりや・ゆう)

    文筆業/研究者志望。主に医療・科学領域で研究や執筆を行う。
    茨城大学理学部卒業。北海道大学COSTEP(科学技術コミュニケーター養成プログラム)修了。
    単著『マイノリティの「つながらない権利」』(明石書店、2025年)ほか、論考「家族をつくる選択肢を緩やかに確実に奪う構造の解剖:障害者グループホームの制度設計から見る優生思想」(『季刊福祉労働176号』現代書館、2024年)や『障害のある10代のための困りごと解決ハンドブック』への寄稿などがある。

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